論文 - 市田　敏之

1. 市田敏之、渡邊毅、加藤純一他. 「ICTを活用した学習指導力」の育成を目指す取り組みの教職課程への適用可能性 皇學館大学教育学部学術研究論集. 2025.03 ; ( 7 ): 1-20.筆頭著者.記述言語：日本語.

2. 市田敏之, 加藤純一, 中條敦仁, 高橋摩衣子, 萩原浩司, 上野祐一, 澤友美. ICT教育特別講座を通じた教職課程学生の変容 皇學館大学学術研究論集. 2024.02 ; ( 6 ): 1-19.筆頭著者.記述言語：日本語.

3. 市田敏之，加藤純一，駒田聡子，中條敦仁，高橋摩衣子，萩原浩司，上野祐一，澤友美，強力大和. 「ICTを活用した学習指導力」の育成を目指す取り組み（実践報告） 皇學館大学教育学部教育課題研究. 2022.11 ; 第2 1-14.筆頭著者.記述言語：日本語.

4. 市田敏之. 市区町村教育財政支出の実態に関する一考察(1) 皇学館大学教育学部教育課題研究. 2021.11 ; 1 10-14.記述言語：日本語.

5. 市田　敏之. マーサ＆ジョッシュ・モーリス算数エンジニアリング小学校における科学技術人材育成 教育行政学研究. 2019.05 ; ( 40 ): 1-10.記述言語：日本語.

6. 市田敏之、住岡敏弘、滝沢潤他. 西日本の各県の教育振興基本計画における「学校と地域との連携・協働」に関する方針にみられる特質と課題 皇學館大学教育学部学術研究論集. 2019.03 ; ( 1 ): 1-22.記述言語：日本語.

7. 市田敏之、黒木貴人、小早川倫美、藤村祐子、藤本駿、三山緑、滝沢潤、住岡敏弘. 西日本の各教育委員会による学校安全行政の現状と課題 皇學館大学教育学部研究報告集. 2018.02 ; ( 10 ): 1-40.記述言語：日本語.

8. 市田敏之. アメリカ競争力法成立要因とその背景−連邦議会における議員発言に着目して− 教育行政学研究. 2015.05 ; ( 36 ): 39-48.記述言語：日本語.

9. 市田敏之、渡邊毅、加藤純一他. 「ICTを活用した学習指導力」の育成を目指す取り組みの教職課程への適用可能性 皇學館大学教育学部学術研究論集. 2015.03 ; ( 7 ): 1-20.筆頭著者.記述言語：日本語.

10. 市田　敏之. 政治アクターとしての全米商工会議所−競争的労働力研究所の活動を中心に− 皇學館大学教育学部研究報告集. 2013.03 ; ( 5 ): 1-13.記述言語：日本語.

11. 市田敏之、照屋翔大. アメリカにおける初等中等教育法改正をめぐる連邦政府及び関係団体の動向 日本教育経営学会紀要. 2011.05 ; ( 53 ): 170-180.記述言語：日本語.

12. 市田敏之、藤本駿、藤村祐子、坂本泰雅、小早川倫美. 教職に関する科目「教育原理」の効果的な教授に向けた一考察 皇學館大学教育学部研究報告集. 2011.03 ; ( 3 ): 33-42.記述言語：日本語.

13. 市田　敏之. 三重県における教員評価制度の特質と課題 皇學館大学教育学部研究報告集. 2010.03 ; ( 2 ): 1-15.記述言語：日本語.

14. 古賀一博、市田敏之、酒井研作、藤村祐子、藤本駿. 「能力開発型」教職員人事評価制度の効果的運用とその改善点―広島県内公立学校教員アンケート調査の分析を通して― 日本教育経営学会紀要. 2008.05 ; ( 50 ): 65-80.記述言語：日本語.

15. 古賀一博、市田敏之、酒井研作、藤村祐子、藤本駿. 「能力開発型」教職員人事評価に対する教員の意識傾向と諸特徴―広島県内公立学校教員調査結果の属性クロス分析を通して― 教育行政学研究. 2008.05 ; ( 29 ): 29-48.記述言語：日本語.

16. 古賀一博、市田敏之、酒井研作、赤木由佳、唐澤健、坂本泰雅、藤村祐子、藤本駿. 広島県における教職員人事評価制度に関する事例研究―公立学校教員へのインタビュー調査の分析を中心に― 教育経営研究. 2007.06 ; ( 13 ): 24-46.記述言語：日本語.

17. 古賀一博、市田敏之、酒井研作、赤木由佳、唐澤健、坂本泰雅. 「能力開発型」教職員人事評価制度の運用実態とその課題（第二報）―「広島県内公立学校長悉皆調査」の分析を通して―） 教育行政学研究. 2007.05 ; ( 28 ): 21-39.記述言語：日本語.

18. 市田　敏之. 実践的指導力の育成に向けた幼稚園教諭養成に関する一考察―教職の意義等に関する科目「幼児教育者論」学生用図書の分析を中心に― 高田短期大学育児文化研究. 2007.03 ; ( 2 ): 11-18.記述言語：日本語.

19. 古賀一博、市田敏之、酒井研作、赤木由佳、唐澤健、坂本泰雅、郭仁天、何京玉. 「能力開発型」教職員人事評価制度の運用実態とその課題―「広島県内公立学校長悉皆調査」の分析を通して― 教育行政学研究. 2006.05 ; ( 27 ): 39-57.記述言語：日本語.

20. 市田　敏之. 米国における教員団体交渉に関する州法規定の分析 広島大学大学院教育学研究科紀要第三部（教育人間科学領域）. 2006.03 ; ( 54 ): 61-69.記述言語：日本語.

21. 市田　敏之. 米国カリフォルニア州教員団体交渉法の意義と課題−1975年教員団体交渉法施行実態の検討を通じて− 教育行政学研究. 2005.05 ; ( 26 ): 11-18.記述言語：日本語.

22. 河野和清、市田敏之、郭仁天. 高等学校の自律的経営と学校予算に関する研究−S県教育委員会及びM工業高等学校を事例にして− 広島大学大学院教育学研究科紀要第三部（教育人間科学領域）. 2005.03 ; ( 53 ): 37-44.記述言語：日本語.

23. 高瀬淳、住岡敏弘、中嶋一恵、三山緑、市田敏之、酒井研作. 実践的指導力の育成にむけた教職科目「教育方法」の内容の検討−教育実習事前指導における指導案作成との関連を中心に− 人間生活学研究. 2005.03 ; ( 12 ): 53-63.記述言語：日本語.

24. 中嶋一恵、三山緑、住岡敏弘、高瀬淳、市田敏之. 教職に関する科目「教育原理」における教育内容・方法の開発にむけた一考察―教員の実践的指導力を培う教育思想の授業を目指して― 長崎女子短期大学紀要. 2004.03 ; ( 28 ): 101-105.記述言語：日本語.

25. 高瀬淳、三山緑、住岡敏弘、中嶋一恵、市田敏之. 実践的な教職課程の充実にむけた教職に関する科目「特別活動」の取り組み 人間生活学研究. 2004.03 ; ( 11 ): 49-62.記述言語：日本語.

26. 市田　敏之. 教員団体交渉への住民参加に関する一考察−ロサンゼルス市におけるサンシャイン委員会の役割を中心に− 教育学研究紀要　第一部. 2003.03 ; 48 354-358.記述言語：日本語.

27. 市田　敏之. 米国カリフォルニア州教員団体交渉における公共雇用関係委員会の機能 広島大学大学院教育学研究科紀要第三部（教育人間科学領域）. 2003.03 ; ( 51 ): 37-43.記述言語：日本語.

28. 市田　敏之. カリフォルニア州における教員団体交渉に関する研究−団体交渉プロセスと手続に焦点をあてて− 教育行政学研究. 2002.03 ; ( 23 ): 1-9.記述言語：日本語.

29. 市田　敏之. カリフォルニア州における教員団体交渉制度−教育雇用関係法、Ralph C. Dills法、Meyers-Milias-Brown法の分析を通じて− 広島大学大学院教育学研究科紀要第三部（教育人間科学領域）. 2002.02 ; ( 50 ): 85-91.記述言語：日本語.

30. 市田　敏之. アメリカにおける教員団体交渉の成立過程に関する一考察 教育学研究紀要　第一部. 2001.03 ; 46 448-452.記述言語：日本語.